日本のマスコミ界に潜む韓国マネー？ 「対日世論工作」予算が３・３倍…メディアで「韓国に学べ」と叫ぶ人々の矛盾
2020-05-29
日本のマスコミ界に潜む韓国マネー？ 「対日世論工作」予算が３・３倍…メディアで「韓国に学べ」と叫ぶ人々の矛盾
振り返れば１９８０年代の中盤から、日本には韓国を絶賛して「韓国に学ぶべきだ」と主張する人々がいた。人脈としては途切れているが、今も新型コロナウイルスに関連して、「日本は韓国の防疫に学ぶべきだ」と叫ぶ人々がいる。
日本のあるテレビ局は最近、「むやみに新型コロナウイルスのＰＣＲ検査数を増やすべきではない」と述べた医師のコメントを、“編集詐術”により、「韓国のようにしろ」と主張したかのように放映した。そこまでして、「韓国持ち上げ」に狂奔する背後には、何があるのか。
韓国の駐日大使館の「対日世論工作予算」が、２０２０年は前年の３・３倍にも急増したことと無縁だろうか。
いつしか韓国では「海外に自慢すべき事物」に「Ｋ」を付けた英語で呼ぶようになった。初めは「Ｋポップ」だった。やがて「Ｋビューティー」（＝美容整形や安価な化粧品）、「Ｋフード」（＝屋台料理）、「Ｋメディカル」（＝医療手術）…。そして、文在寅（ムン・ジェイ